商品やサービスの価格を決める際に、マーケティング部門・営業部門・企画部などの担当者は、他社がいくらで売っているかを調査することが多いでしょう。そのうえで、自社がどの価格帯で勝負するかを考え、売上と利益のバランスが取れる価格を決める必要があります。

しかし、競合価格の調査には時間がかかるうえ、「最終的にいくらに設定すべきか決められない」と悩むことも少なくありません。本記事では、競合価格を参考に価格設定したい人に向けて、価格調査を効率化できる自動監視ツールとそのメリット・デメリット、導入時のポイントについてわかりやすく解説します。

価格調査とは

価格調査とは、市場における商品やサービスの販売価格や提供価格、競合他社の価格設定などを把握するための調査活動です。これは1回限りの調査だけではなく、価格変動の推移や傾向を分析する行為も含まれています。適正な価格戦略を立案するために、価格調査は小売業、製造業、サービス業など、幅広い業種で必要なものです。

具体的な調査内容の例として、実店舗やオンラインショップの価格を定期的に収集・分析することが挙げられます。また、それを踏まえて自社製品との価格差を把握したり、価格を決定したりすることも含めることが大半です。

価格調査が必要な理由

価格調査が必要な理由は、大きく分けて3つ考えられます。

製品やサービスの適正価格を知る

価格調査は、自社製品やサービスが市場でどの程度受け入れられるかの把握に不可欠です。顧客が感じる価値と市場の相場を照らし合わせ、最適な価格を見つけ出すようにします。具体的には以下のような観点で適正価格を明らかにできます。

適正価格を把握できれば、顧客満足度を維持しながら収益も確保しやすくなります。また、現在の市場価格を踏まえた、新製品や新サービスの価格設定にも役立てられます。

競合他社との差別化を目指す

市場には多くの競合が存在するため、自社が選ばれるためには「価格でどう差別化するか」が重要です。競合他社の価格帯や値引きの傾向、セールのタイミングを把握することで、「どの価格帯なら勝負できるか」「値引き合戦を避けるにはどう動くべきか」といった戦略的な判断が可能になります。

価格調査を行わずにいると、気づかないうちに価格競争に巻き込まれ、利益を削ることにもなりかねません。感覚に頼らず、データに基づいた価格戦略を立てるためにも、競合分析は欠かせない取り組みです。

売上や利益を最大化する

売上や利益を伸ばすには、安すぎず高すぎない、ちょうどよい価格設定が欠かせません。そのためには、需要と価格の関係を把握し、値上げによる顧客離れや、値下げによる利益率の低下を避けることが重要です。

また、セールやキャンペーンの価格も感覚や原価を元に決めるのではなく、調査によって最適な価格帯を見極める必要があります。根拠ある価格設定を行うことで、収益性を保ちながら市場での競争力を高めることができます。

価格調査ツールの活用シーンとできること

価格調査ツールの活用シーンと、そのときにできることについて解説します。

他社の販売価格を知る

他社の販売価格を把握する際に、価格調査ツールを活用できます。各価格調査ツールでは、競合他社のECサイトやオンラインモールから自動的に情報を収集し、それを一覧化・可視化してくれる機能があります。また、複数の販売チャネルにおける価格を比較できるものも多く、自社製品の立ち位置を把握することにも活用が可能です。

価格の動向を把握する

価格調査ツールを活用することで、市場の動向を把握しやすくなります。多くのツールでは、過去の価格変動データをもとに分析や可視化を行い、値上げや値下げのタイミング、季節ごとの価格変動などのトレンドを読み取ることが可能です。たとえば、どの時期に価格が動きやすいか、いつセールが実施され、どれくらい値引きされるかといった情報も、データから明確に確認できます。また、過去データとの比較を通じて、戦略的な価格変更やプロモーションの立案もより実行しやすくなります。

設定すべき適正価格を計算する

商品やサービスに設定すべき適正価格を算出する際に、価格調査ツールを活用できます。収集した市場価格や自社のコスト情報を基に、適正価格を自動で計算してくれるのです。現在ではAIが搭載されるようになり、多様なアルゴリズムで、正確かつ理論的な価格算出を可能としています。

価格調査ツールのメリット

価格調査ツールを利用するメリットについて解説します。

価格設定に関する作業を効率化できる

価格調査ツールは、価格情報の収集・整理・更新といった業務を自動化できます。これにより、手作業による確認や記録の手間が大幅に削減されます。結果として、価格設定にかかる時間と労力を最小限に抑えることができます。

ツールを活用すれば、複数の競合サイトや販売チャネルから最新の価格情報を定期的に取得し、一覧化することが可能です。大量の商品を扱う場合でも、情報の更新・比較が効率的に行えるため、短時間で精度の高い価格戦略の立案に役立ちます。

消費者に刺さる価格に設定しやすい

価格調査ツールは、市場全体の価格傾向を可視化し、競争力のある価格帯を明確にします。需要が集まりやすい価格帯や、価格変動の影響を把握できる点が大きなメリットです。こうした情報を活用することで、購買意欲を刺激する価格設定が実現しやすくなります。

購買傾向や市場価格の分布をもとに、自社商品の価格が高すぎるか・安すぎるかを判断しやすくなり、無理な値引きを避けつつ、受け入れられやすい価格を戦略的に導き出せます。

専門的な知識がなくとも市場を分析できる

多くの価格調査ツールには、視覚的にわかりやすいグラフやダッシュボードが備わっています。これにより、価格トレンドや競合比較を誰でも直感的に把握できます。専門知識がなくても市場の動きを理解し、価格設定に反映しやすくなります。

レポート機能を活用することで、担当者が都度分析スキルを習得する必要がなくなり、マーケティングや商品企画の業務にすぐに活用できる点が特に実務面で有効です。

価格調査ツールのデメリット

価格調査ツールにはメリットだけでなく、いくつかのデメリットも存在します。

最終的な判断は人間の責任となる

価格調査ツールは、あくまで価格設定の判断を支援するものであり、最終的な価格設定を自動で行ってくれるわけではありません。提示されたデータや価格提案に従った結果、損失が出た場合でも、最終的な責任は人間にあります。この点はツール活用における注意点として理解しておくべきでしょう。

ただし、ツールの出力結果を「絶対」として扱うのではなく、あくまで参考情報の一つとして活用することで、より適切な判断が可能になります。周囲との相談や他の要素との照らし合わせを行うことも大切です。ツールに任せきりにせず、人の視点で最終調整を加える姿勢が求められます。

リアルタイム性にばらつきがある

価格調査ツールの中には、情報の取得頻度や更新タイミングに制限があるものもあり、リアルタイム性にばらつきが生じることがあります。特に、価格変動の激しい市場では、更新タイミングの遅れが意思決定に影響を与える可能性があります。このような時間差は、素早い対応が求められる場面ではリスクとなるでしょう。

そのため、導入前にツールの更新頻度やデータ取得の仕様をよく確認し、自社のスピード感に合ったものを選ぶことが大切です。また、リアルタイム性が求められる場面では、複数の情報源や手段を併用して、情報の正確性とタイミングの精度を補完する工夫も有効です。

価格調査ツールの選び方とポイント

最後に、価格調査ツールの選び方とポイントを解説します。

価格変動以外の情報収集

価格情報だけでなく、関連情報を収集することで多角的なアプローチを行うことができます。そのため、価格情報だけでなく、関連情報をどれだけ収集できるかを意識してみましょう。

たとえば、ECサイトにおいては、在庫状況・レビュー件数・配送条件など、購買判断に影響を与える要素が多数存在します。これらをどれだけ収集し、競合価格とどのように戦っていくのか考えるようにするのです。

自社ECサイトの販売価格を自動更新

価格調査ツールの中には、取得したデータをもとに自社ECサイトの販売価格を自動で更新できる機能を備えているものがあります。これにより、迅速かつ柔軟に価格変更へ対応できるため、意識したい選び方のポイントです。

ただ、自動更新機能を採用する際には、下限価格や利益率などの細かな条件を定義できるツールを選ぶようにしましょう。詳細に設定できないツールを使うと、過剰な値下げにより思わぬ損失を被るリスクがあります。

調査したいECサイトの範囲

すべてのツールがあらゆるECサイトに対応しているわけではありません。そのため、自社の商品やサービスが展開されている市場に合致したツールや調査したいサイトが登録できるツールを選ぶことも大切です。

たとえば、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングなど、大手ECサイトに強いツールがあります。一方で、特定ジャンルの専門サイトに特化したマイナーなツールも存在します。大手対応ツールが注目されがちですが、必要に応じて専門性の高いツールを検討することもポイントです。

価格調査の頻度

日々、変動する市場価格に対応するため、ツールがどの程度の頻度でデータを収集・更新できるかも重要なポイントです。1日に数回しか更新されないものもあれば、リアルタイムに近い形で価格変動を監視できるものもあります。自社の要件に応じて検討しなければなりません。

たとえば、家電やファッションなど、価格が頻繁に変動する分野では、高頻度でデータ収集できるツールがおすすめです。一方、不動産など短期間で大きな価格変動が起こりにくい分野では、頻度の高さはそれほど重視しなくてもよいかもしれません。

価格調査ツール5選

TOWA

TOWAはWebサイトを監視して、更新を検知するWebサイト更新チェックツールです。監視したいURLを登録するだけで、簡単に利用を開始できます。対象ページに変更が発生した際は、自動で差分を検出し、担当者にメールなどで即時通知できる仕組みです。作業を自動化することによって、人の目による確認作業を削減できます。また、チェック漏れを防ぐことで、作業品質の安定化にもつなげられるのです。

加えて、キーワードや監視範囲を細かく指定できることがポイントです。これをうまく活用することによって、価格変動の兆候や更新のタイミングを明確に把握できます。大量のWebページを登録して監視できるため、幅広い兆候を得られることも魅力でしょう。価格は月額64,000円からで、価格調査だけではなく、業務効率化やDX推進にも貢献してくれます。

プライスサーチ

プライスサーチは日本国内で開発・提供されている価格調査ツールです。日本のサービスを中心に価格調査でき、楽天市場やAmazonなど150以上のECサイトに対応しています。価格調査ツールの中でも収集できる情報の多さが魅力で、価格だけでなく送料やポイント情報も自動で取得が可能です。

また、MakeShopやEC-CUBEなどと連携し、自社サイトの価格を自動更新する機能も備わっています。これを活用すれば、情報を収集して、価格を設定する作業の負担を軽減できるでしょう。しかも、調査頻度は1日1回から30分に1回まで対応しているため、変動が激しい市場でも柔軟に対応できてしまいます。

Pricewalker

Pricewalkerは株式会社キーウォーカーが提供する、高機能な価格戦略支援サービスです。価格を収集して調査するだけではなく、商品名や型番、在庫状況などの詳細情報を取得できます。また、収集したデータを自動で整理・分析し、視覚的に把握できることもポイントです。

また、競合の価格変動を踏まえて、自社ECサイトの価格を自動的に更新する作業にも対応しています。主要ECモールや直販サイトに幅広く対応しているため、価格情報を集めつつ素早い更新が可能です。

Data Crops

Data CropsはインドのAruhat Technologies社が提供する価格調査ツールです。世界的に提供されているツールであることから、多言語対応していることで人気を集めています。グローバルECに対応でき、世界的に商品を展開する企業などに採用されがちです。価格や在庫、型番などの詳細情報を自動で収集し、世界的な傾向なども把握できます。

加えて、収集したデータはAIが分類し、分析精度を高めてくれることが他社ツールとの違いです。これを用いて自社ECサイトの価格を自動で調整することで、競合との差別化を図りやすくなっています。

Prisync

Prisyncは海外を中心に、幅広く利用されているSaaS型の価格調査ツールです。海外のツールではありますが、Amazonや楽天、Yahoo!など主要なECモールに対応しています。日本のECサイトについても、概ね価格と在庫情報を自動で1日3回取得できるため、利便性に大きな問題はありません。また、通貨変換や価格履歴グラフなどの分析機能も充実しており、グローバル展開を行っているサービスの価格調査に向いています。

他にも、Shopifyなどと連携することで自社価格の自動調整も可能とします。ルールに基づいたダイナミックプライシングに対応しているため、世界的に商品の価格設定を見直したい場合などにおすすめです。

まとめ

自社の製品や商品、サービスを売り出すには、価格戦略が重要です。事前に十分な戦略を立てて、市場の状況に合わせて戦わなければなりません。そのため、戦略を練るために競合他社の価格や関連するサービス（ポイント還元など）を調査する必要があります。

ただ、特にECサイトの場合は価格変動が毎日など激しく、人間が調査し続けることには限界があります。業務が回らないだけではなく、見落としや確認ミスにより誤った戦略を立てることになりかねません。

TOWAでは、毎日自動的にWebサイトを監視し、価格や口コミが更新された際にメールなどで通知を受け取れます。これをトリガーに競合の動きを見ながら戦略を立てれば、効果的に利益を高められるのです。手作業の負荷も最小限に抑えられるため、ぜひご検討ください。